各種小売業向けPR




各種小売事業におけるPR

景気に明るい見通しがでてきて、イザナギ景気以来の成長振りとも最近言われています。が、デフレの煽りをうけた小売業は、大幅な統廃合や再編がなされ、いよいよ消費者の選別の目は厳しく、競争も激しいものになっているのが現状です。小売業におけるプロモーションは、カスタマーにまず店に来店したくなるようなone to oneの来店刺激のプロモーションと店内で製品を購入してもらうための店内ブランドプロモーションが必要になります。カスタマーの選択眼が厳しい現在、店頭に足を運んでもらった末製品を購入してもらうには、カスタマーに印象深いプロモーションを行う必要があります。また外資系小売業の進出により、店内外に向けてブランディングプロモーションを行う時代に突入しつつあります。


冠スポンサーになれるジャイアントカンパニー以外にはストレートPRは困難


一般的にメディアリレーションを築く方法はプレスリリースなどにより、マスメディア媒体の制作現場へリーチをする方法があります。直接プレスリリースなどを利用してマスメディアに取材をしてもらうことは、ブランディングにも販売促進にも役立つPR手法といえるでしょう。MBCでもプレスリリース等を利用した通常のPR手法(パブリシティ活動)に関してはコンサルティングを含めて多数のサポートを用意しておりますが、どうしてもマスコミに取材をしてもらうことが難しい業種も存在します。 1.超大手スポンサーによるメディアへの縛りや考査問題 2.非常に数多い競合他社 3.マスメディアが探しているトレンドをつかむことの難しさ(情報収集)といったようなものがあげられます。


[マスメディアに無視される理由2] 東京都心に店舗がない


少々厳しい結論から申し上げますが、一部業界誌を除き、地方の小売業が大きな取材を受ける可能性は非常に少ないと言えます。理由は非常にシンプルで、東京のみに集中している報道関係者が地方までロケに出かけるのは、コストが非常に高くつきすぎるからです(テレビクルーの場合は、3人のロケで1日20万円弱はコストがかかります)。その点東京都心(特に渋谷区、港区、中央区、世田谷区等のマスコミが集中している地域)にある店舗等には取材が多く訪れやすい環境にあります。同じ条件の店舗ならば、絶対に東京都心に居を構える店舗のほうが、地方に展開する店舗よりもPR戦略的には非常に有利な立場にいるわけです。


[マスメディアに無視される理由3] マスメディアサイドの企画リサーチ内容・タイミングを入手できない


最も決定的な理由は、マスメディア側の探しているリサーチ素材の内容を知ることが出来ないこと(ちなみに広告出稿主や大手広告代理店には、きちんと媒体の企画情報が定期的に届きます)、仮に媒体の記事・番組傾向を研究したとしても、どういったタイミングで御社店舗にマッチした企画を探しているかの調査がほぼ不可能ということです。どんなに良質なプレスリリースの切り口と店舗そのもののニュース性を提供してみても、企画タイミングとずれている場合は絶対に取材はされません。ですから、某大手ポータルサイトなどは億単位の費用をPR会社にかけて、民放キー局人気番組の放送予定内容をリサーチしたりしているのです。


上記3つのデメリットが合っても企画重視型のPR手法なら媒体露出可能性が非常に高まる


上記3つのような「マスコミに取材されない(されにくい)理由」を御社が有していたとしても、プロフェッショナルによるPR戦略を上手にしかけることで、マスメディア媒体への露出可能性が出てきます。


PR戦略の1手法を紹介しますと、ストーリー企画主導型のPRという手法もあります。あくまでも企画の力でマスメディアが取材をせざるを得なくなるようにと導いていく方法です。こういったアプローチをしていると、その過程にて制作サイドから「現在リサーチ中の企画情報」を常に受け取ることが可能になってきます。また、地方でのロケに関しても、時にはアゴ・アシ・マクラ等のコスト協力をすることで、きちんと取材対象として選出してもらうこと可能になることも多くなってきます。媒体の主力スポンサーの意向だけはどうにもなりませんが、ストーリー企画主導型のPRを実施していくことで、事前に「取材を受けることが出来る媒体」と「決して取材を受けることが出来ない媒体」を業界関係者からダイレクトに教えていただくことが可能です。


ですから、マスメディア媒体へ露出する第一歩のきっかけ作りや、戦略的にプロモーション、イベント、新店舗展開等のタイミングに合わせてプレスリリース配信展開を行うことも十分可能になってくるというわけです。上手な企画型PR戦略を仕掛けると、一般の記事・番組も後追いで取材を開始するケースも数多く、ウェブ上のブログメディアでもプレゼンスが向上し始めます。マスメディアに取材を行ってもらうことに不利な条件を持っている店舗ほど、効果的な企画を端緒としたPR戦略を試してみる価値があると言えるでしょう。


広告予算全体の中から、適切な割合をPR戦略に振り分ける事が重要


このようにメディアPR企画によるプロモーション施策を選択する小売関連企業が増えつつありますが、1つ注意しておかなければならないことに「広告全体予算のPRへの割り振り方」があります。つまり、PR戦略は非常に大きな強みを多数抱えているのは事実ですが、逆にいくつかの弱点(媒体側都合等により、必ずしもPR露出が出来るかどうか確約ができない等)もあるからです。ですから、広告予算全体を全てPRだけに投げ込んでしまうことはあまりお勧めいたしません。純広告は純広告で、やはり存在価値と効力はあるのですから、如何にプロモーションツールのポートフォリオを作り、広告予算全体を適切に割り振りしていくのかが重要になってきます。そのためには、マーケティング戦略のパートナーとなるべく良質な広告代理店様とお付き合いをしながら、同時に、優秀なPR系代理店を補完的に利用していくという手段も、時によっては大変重要な選択になってくると思います。


メディアブリッジコンサルティングはテレビ媒体に強いPR会社として、各種PR企画をはじめ、プレスパーティー、記者会見、啓蒙イベント等の経験も豊富です。テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット媒体への積極的露出を図って収益を上げたいとお考えの企業様は、是非1度お問い合わせを頂ければ幸いです。



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