関西テレビ、民放連が捏造で除名へ

ついに関西テレビが民放連から追い出されてしまった。直接的な被害と言うより、信用力欠如が加速化することにより(というより、今回の顛末を周囲も知っているだろうからそういった関西テレビの置かれた状況の弱みに付け込むことにより)、広告費収入が愕然と下がる事は予想される。しかし、業界構造には一切の変化が訪れていないのだから、大幅な広告費削減は、そのまま関西テレビから仕事を請けることになる「制作会社」にインパクトする事に成る。「より小さな制作費で番組を作れ」という無理なオーダーが入り、頭を抱える制作マンの姿が目に浮かぶのだ。これは非常によろしくない事態だ。とにかく僕は業界を憂うしかない。


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セカンドPR会社


メインPR会社以外に、テレビPRプロモートのみをMBCに御依頼可能


セカンドPR会社とは、発足当初のメディアブリッジコンサルティング株式会社(MBC)のビジネスポジションを的確に表していた言葉です。多くのクライアント企業様が、記者会見やプレスリリース作成配信や、各種PR企画を立案するための総合メインのPR会社を別途契約していたままで、難易度が高く専門的な「テレビPRのみ」をMBCに委託するケースが見受けられます。つまり、メインの総合PR会社を雇いながらも、MBCも別働隊としてテレビ専門で雇うという役割分担型の外注手法です。全方位型のメインPR業務でなく専業型のPR業務になるのでセカンドPR会社と言うわけです。


多くの場合、PR会社は他のPR会社と競合関係にあります。よって、仕事を獲得する際はコンペティションなどに参加することでリテーナー契約(継続的総合PRサポート契約)を獲得致します。しかし、セカンドPRという考え方に基づく場合、MBCは他のPR会社と競合しない不思議なポジションに位置しております。それどころか、逆に協力関係にある立場を取っています。


実際、紙媒体やウェブ媒体に関してはアプローチが得意だが、テレビ番組に対するプロモーションリーチを得意するPR会社はそれ程多くはありません。そういった事情の中、他のPR会社様や広告代理店様が、PRプロモーション企画の中で「テレビPR活動」のみを弊社に外注してくるケースがそれなりに多くなっています。こういった外部事情から、クライアント企業様の中には、メインのPR会社との契約を維持しつつ、テレビPR施策を強化するため、弊社を「セカンドPR会社」としての位置づけでPRチームに取り入れる事が珍しくありません。このようにMBCを「セカンドPR会社」としてご契約頂く理由がいつくかあります。



【理由1】 数少ないテレビに強いPR会社


日本国内にPR会社は200以上あるといわれますが、複雑で難易度の高いテレビPRプロモーション専門サービスを強みとして謳っている会社の数は多くありません。多くのケースで、新聞雑誌等の紙媒体、ウェブ媒体を中心とつつ、総合的な年間契約のPR業務を請け負う(リテーナー契約)企業様と言ってよいでしょう。その中で、あえて(難易度が高い)テレビPRの請負に的を絞っている企業は大変珍しい存在であるといえます。よって、特に「セカンドPR」の考え方を基準にすれば、他のPR会社様と特に競合もしないまま、弊社独自サービスを暗いなと企業様内で共存利用して頂く事が自然になってきます。



【理由2】 非常にコストパフォーマンスの良い契約形態


通常の総合PRサービス契約(リテーナー契約)を結ぶ場合、PR会社によってばらつきはありますが、諸経費以外に毎月80万円~200万円ほどの基本契約料金(コンサルティングフィー、リテーナーフィー)が必要になってきます。しかしMBCでは、「セカンドPR会社」として弊社のテレビPR専門プロモート各種サービスをご利用頂いた場合、全てを成果報酬としての課金という体制をとらせて頂いているため、クライアント企業様にとっては非常にコストパフォーマンスが高く、且つ、リスクが少ないテレビPR業務委託を行う事が可能になっております



【理由3】 豊富な経験と実績


多くのPR会社様や広告代理店様がテレビPRプロモートをそれ程得意としていない現状の中、MBCは指名を受けて、多数のテレビPRのサポートに(セカンドPR会社として)関わって参りました。これまでに非常に困難なオーダーに対しても、かなりの実績を出す事でお答えをさせて頂いたため、かなり豊富な実績と信頼を積み上げることが出来ました。長期間の取材が必要となる大型番組への企画出しアプローチから、情報番組などでの店舗や商品への取材をボリュームと回転をあげて獲得していくなど、クライアントニーズに合わせたテレビPR施策をご提供いたしております。



「セカンドPR」が必要だと感じたならば?


ここまで読んで頂いて、御社も「セカンドPR会社」としてのMBCパフォーマンスにご興味を持って頂けましたでしょうか。実際に「セカンドPR会社」として弊社とご契約頂く場合は、単発プロジェクトでのテレビPRプロモートと、中期的な継続型プロジェクトでのテレビPRプロモート、双方において別々のサービスをご用意させて頂きました。


最も人気が高く、且つ、セカンドPR会社として多くの企業様にご利用頂いているコースはテレビPRプロモートのみを継続的にサポートする『テレビパブリシティ特化支援サービス(テレビPR戦略コンサルティング)』になります。こちらは通常の総合PR支援のリテーナーサービスよりもぐっと予算を抑えた形で、継続的なPRプロモーションを行うことが可能です。また、出来るだけリスク無くテレビPRプロモートを行いたい場合は、成果報酬型のサービス『スポット型テレビPRサービス』をご利用頂けます。



全メディア+ウェブPRの「総合PR戦略」もございます。


このページでは「セカンドPR会社」としての弊社の役割についてご説明させて頂きましたが、勿論、弊社では全てのメディアに対する全方位的な総合PR戦略をご提供させて頂いております(2009年現在では、セカンドPR会社としてのご契約よりも、メインの総合PR会社としてのご契約数が遙かに多くなっております)。


MBCの総合PRサービスである「トータルPRサービス」についてはこちらのページをご参照下さい。また、セカンドPRサービス、トータルPRサービスに関わらず、PRに関するご質問や資料請求をご所望の場合は、下記よりご連絡頂けますようよろしくお願いを申し上げます。



今時の視聴率 瞬間最高視聴率50%超=世界フィギュア

視聴率を20%超えたテレビ制作者は周囲からまるで神様のようにあがめられる。莫大な資金を投入して日々造られているゴールデンやプライムの番組でも、簡単に20%を超えることは出来ないのが現代のテレビ事情だ。そんななか、軽々と50%を超えてしまうようなコンテンツ(近年では、ボクシングフライ級の亀田興穀の試合、サッカーワールドカップ、今回の世界フィギュア等・・・野球のワールドカップもかなりの視聴率だっただろうか)はその殆どがスポーツの大きな国際マッチ、しかも日本代表選手・チームが関る試合に偏っている。別に今に始まった事ではないのだが、こういったイベントがない「平素」の状態で視聴率を取るのは本当に難しい。


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ベンチャー企業向PR特別支援

ベンチャー企業向特別支援


ベンチャー企業のみ対象の『特別低予算枠PR活動支援』。


テレビ、新聞、雑誌、ウェブメディア・・・と全ての媒体にマーケティングPRリーチを達成させていく弊社のPRサービスシリーズは、クライアントニーズに基づいて様々なコースに分かれています。それらのPRコースは、中堅企業及び大企業等を基本に価格設定がされています。


PRコース設定比較01


しかしながら、どうしても上記の価格形態だと、ベンチャー企業や中小企業の場合はPRサービスの基本コストを支払うことが出来ないケースが多くなってしまうようです。非常に面白い商品やサービスを展開しているにもかかわらず、予算環境にて満足なPR活動が出来ないというのは、大変に口惜しく、勿体ない状況であると言わざるを得ないでしょう。


そこでMBCでは、ベンチャー企業や中小企業にとって、予算環境が十分ではなくとも各マスメディアに対するPR活動を展開できるようなPR支援サービスの提供を廉価で行っております。こちらはあくまでも「プレミアPRサービス」「トータルPRサービス」といった正規PR支援コースから、弊社担当者の人数簡素化、「PR戦略コンサルティング+実務代行」から「PR戦略コンサルティング」を中心に据える、等の工夫によって、大幅なコストダウンを図ったサービスになっております。


PRコース設定比較02


PRコース設定比較03


サービス内容を限定してコストダウンを図ってはおりますが、あくまでも支援内容のベースメントとしては、大企業向けサービスの「プレミアPRサービス」「トータルPRサービス」をベンチャー企業向けにアレンジしたものになりますので、その支援内容にも充実化が図られており、且つ、気軽にお申込みを頂くことが可能になっております。


しかし、実際のコンサルティング内容は1.テレビを頂点とするがベンチャー企業としてまずは新聞雑誌ラジオ等も含んだ全媒体上にて総括的にPR活動を実施、2.ベンチャー特有のPR戦略立ち上げ時の困難時を上手く乗り越え、知名度の向上を第一に掲げる、3.早期に売上げ規模を10億円レベルまで引き上げていく事、を目標として活動をしていく点が特徴となっております。


PRコース設定比較04



年商5億円以下のベンチャー企業/中小企業が対象


当サービスは弊社本来のメインサービスである「プレミアPRサービス」「トータルPRサービス」とは扱いが異なる、ある意味特別なディスカウントコースとして位置づけられております。ですので、上記2サービスの定期クライアント様に対する区別化を行うためにも、全ての企業の方にも同サービスを無分別でご提供をする訳にはいきません。そこで当サービスのご提供先企業様は、下記の要件にある企業様に限定をさせていただいております。


1.年商5億円以下のベンチャー企業/中小企業

当サービスは年商5億円以下のベンチャー企業・中小企業に最適化されております。弊社から現場に送り込むPRコンサルタントは1名のみとなりますが、その分、弊社内にてバックアップメンバーがクライアント企業様のPR業務に対して支援補助をさせていただくことになります。ご契約にあたっては、クライアント企業様業績(財務諸表等、売上規模を証明できる帳票)のご開示をお願いしております。


2.戦略的PRを導入することで早期に売上10億円を目指していく気概がある企業

年商が5億円でも、業界トップクラスである弊社のPRコンサルティングサービスを導入することで、是非とも、早期の売上10億円達成を目指していただける企業様に限定させて頂きます。せっかくのPR戦略ですから、是非とも、これを機会に弊社と一緒に大きな業績向上を目指す企業様と、パートナーシップを結ばさせていただきたいと、私どもスタッフ一同考えております。



3.売上10億円を達成した段階で「「トータルPRサービス」に移行となります

当「ベンチャー向PRサービス」を導入していただきました後、売上規模が10億円を突破したクライアント企業様におきましては、速やかに「トータルPRサービス」にご契約内容を移行していただけますよう、よろしくご協力をお願いしております。売上規模が10億円を突破すると、さすがに、1名のみで担当をしている当サービスではPR業務そのものを消化することが難しくなってしまいます。売上10億円突破以降のフェーズでは、PRコンサルタント3名体制に増強することで、更なる業績向上に向けて支援をさせていただきます。



実際のマスメディア露出の一例


クライアント様とは契約情報の秘匿義務がありますので全ての事例・顧客をご紹介することは出来ませんが、ほんの一部ご紹介できる部分のみを掲示させていただきます。


テレビPR

テレビPRの成功例

テレビPRの成功例


雑誌PR

雑誌PRの成功例


新聞PR

新聞PRの成功例

新聞PRの成功例

新聞PRの成功例


ウェブサイトPR

ウェブサイトPRの成功例

ウェブサイトPRの成功例



【決算対策まとめ払い】適用について


期末に好決算を予想される企業様は納税額について非常に深刻な心配をされていることと思います。しかし、どうせ無駄使いされてしまう多額の税金を納めるくらいならば、納税するはずだった資金の何%かを将来を見据えたPR戦略に投入することで、今期以上の好成績をたたきだす布石を打ったほうがよっぽど「まとも」な事業リソースの使い方だと思いませんか?


MBC提供の「ベンチャー向PRサービス」サービスでは、契約期間分のコンサルティングフィーを決算対策用に事前まとめ払いをすることが可能です。節税対策として有効な経費使用をして頂いた上、将来的な売上アップに繋がるMBCのPR戦略サービスを最大限に受けることができる、非常に有効な資金配分施策であると言えます。


【決済対策まとめ払い適用のメリット】

・好決算が予測される期の節税対策となります。
・将来的な事業拡大に寄与するPR戦略への前向きな投資となります。

実際、PRそのもののサービス効果をMBCに期待するのは当然として、決算対策用にフィーをまとめ払いをして頂く事で節税対策に生かしているクライアント様は数多くいらっしゃいます。決算対策まとめ払いの適用に関しまして詳しいことはお問合せ頂けますよう、よろしくお願いいたします。





お問合せはこちらから =まず無料相談から=


「ベンチャー向PRサービス」にご興味を持っていただいた方は、こちらをクリックしてまずは無料でご相談・お見積もりのご請求をしてください。ご入力フォームに切り替わりますので、必要事項をご入力の上送信してください。出来るだけ早急にご返信させて頂きますが、お急ぎの方はお電話等にてご連絡頂けますよう宜しくお願い申し上げます。また、サービス特性上、具体的に弊社担当者との直接ミーティングの上、サービス展開のプランを立てさせていただいた方がより適切なPR施策の構築が可能になりますので、ご検討下さい。


ベンチャー向PRサービスへのお問合せはこちらをクリック。お電話は03-3572-0481




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中松氏が出馬表明=都知事選と300万円のPR術

一人の東京都民として、都知事戦には非常に関心がある。注目度の高い選挙なだけあって、毎回注目されるのが「色モノ」立候補者だ。正直、何故立候補をしたのか、何がしたいのか分からない頓珍漢な輩が毎回にぎやかしで存在するのが都知事選の特徴。今回もここにきてタレントの桜金造氏、もはや都知事戦の常連・ドクター中松こと中松善郎氏、ふくろう博士こと古川のぼる氏など、小学生にも「PR目的の出馬」であることが看破されそうな面々がそろってきて、大変ワクワクしてしまう。しかも、ふくろう博士などは立候補宣言をしたにも関らず、体調不良を理由に立候補を断念(自分の体調くらい元々分かっていたのでは???)。代わりに見た事も聞いた事もない(失礼!)占い師が同氏のために立候補をするという頓珍漢ぶり。いやいや、今回もまた楽しくなってきました。


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テレビ批判は妥当だったのか?堀江被告保釈保証金は5億円

色々な意見はあるだろうが、テレビメディア界に噛み付いた男が事実上の敗北を言い渡された。「テレビは死にゆくメディアであり、もう誰も見向きをしなくなる。これからはネットだけが生き残る道だ」と豪語してはばからなかった、元ライブドア社長堀江貴文氏。皮肉な事に最後まで彼の名前を我々「コアなネットユーザーではない一般人」に知らしめる事が出来たのは、テレビというメディアの力があったからだった。テレビ側にも功罪あれど、彼の主張たる「テレビは死にゆく」という考え方は、これ至極妥当であったという結論には達しないようだ。テレビを嫌い(?)、テレビに有名にしてもらった男が、テレビを買収しようとしてついに敗北した。


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40万円からディスカウント?マイケル5分で1万5000円に

今日はそれ程ブログに書くネタがないので、まったり感溢れる雑談系。先日、有楽町のビックカメラの前が大騒ぎになっているなあと思ったら、マイケルジャクソンが貸切で買い物をしていたと後ほどニュースで知りました。当日はものすごい人だかりで、「邪魔だなあ」と思いながらすいすい人ごみをサイドステップでよけまくっていたのだが、なるほど納得。そういえば、数ヶ月前にあのパリス・ヒルトンが日本に来たときも、何故か銀座和光前の交差点で、「ぴょんぴょん(←ホントに)」と飛び跳ねながら交差点を闊歩するパリスとすれ違ったのを思い出した。そのときはそれなりの取り巻きが囲んでいたが、マイケルin有楽町程ではなかった。


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テレビ業界構造 「あるある」孫請け制作費10年間で半減

私はテレビ業界のいびつな業界構造をセミナー等でしばしば指摘する事がある。この業界はテレビ局を頂点にした(実態は電通さんが頂点だが)、土建業界もびっくりの超ピラミッド型ヒエラルキー社会であり、その下層に位置する制作会社、特に、2次下請けあたりの制作会社は元請企業に逆らう事は絶対に出来ない。5000万からの制作費用がスポンサーから出されても、代理店や局その他を通過した後に、最終的に制作を請け負う企業の段階では1000万以下まで目減りする事は珍しくないのだ。全く同じ構造が、あるある大辞典でも在った事がこのたびの調査で明らかになったと読売新聞で放送された。我々のようなテレビ業界を知っている者にとっては、何も今更放送されるような、珍しいニュースでもなんでもないのだが…。


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これが融合の形? “YouTubeテレビ”続々

キーワードはAPIだ。Yahoo!などのいくつかのサイトでは、ユーザー参加型のAPI募集コンテストなどを実施しているが、有名サイトとCGMを何かしらの形(APIツールと言う形)で繋ぐ事にウェブマーケッターの注目が集まっている。そして最近では、YouTubeが提供しているAPIを利用して、WiiブラウザとWiiリモコンで簡単に操作しながら動画を見るサービスがガンガン生まれていると言う。


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NHKの存在価値 [みんなのうた] 大物続々歌手側売り込み

NHKは他の民放と全く違うビジネスモデルを持つ組織だが、その存在価値についても全く異なるポジションを保持している。例えば、民放では「視聴率が取れない」「制作に金がかかりすぎる」「スポンサー商品の販売に繋がらない」等の理由で避けられがちな、中高年向けコンテンツや福祉コンテンツ、教育コンテンツなどを堂々と番組として作る事が出来る。同じ事を真似するのは民放のビジネスモデルでは不可能だ。歌番組というジャンルも、そういった「NHKのお株コンテンツ」となっていく運命なのかも知れない。要は視聴率が取れないのだ。


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テレビで失言「偽温泉ある」 群馬県

テレビ番組の影響力を軽んじて(もしくは全く知らずにか?)、思わぬ失言で墓穴を掘ってしまう人は多い。中でも政治家、経済人など、世の中の人々から常に注目を浴びている人の中には、大変テレビ慣れしている人であるにもかかわらず取り返しの付かない失言をカメラの前で露呈してしまう事すらある。ましてや、あまりキー局のテレビスタジオやテレビカメラの視線に慣れていない人物であれば尚更だと思う。昨日、群馬県の太田市長である清水聖義氏がなんと某民放番組内で「太田市の温泉には偽温泉がある」という趣旨の発言を臆面も無く疲労してしまった。市政の長として大失言極まりない。


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