各種製造業向けPR

各種製造業向けPR




各種製造業におけるPR

各種製造業においてのメディアプロモーションは、外へ向けて自社の新製品・新技術を広くPRするだけではなく、社内においても開発技術者・エンジニアがメディアに採用された事によって製品開発へのモチベーションが上がる結果につながることが多いようです。社員は誰しも自社がメディアに登場するのはうれしいものですが、特に開発・技術系の社員は努力が実った結果として、よろこびもひとしおとのことです。


製造業における、メディアプロモーションの目的を大きく分けると、1.イメージアップ 2.直接販売促進目的 の二つに分類されると思います。イメージアップのプロモーションは、主にメーカーなど商流における川上に属する企業が行うプロモーションで、直接販売目的のプロモーションは、川下に属してエンドユーザーと直接接する機会の多い小売店などが中心となって行います。


ここで言う「メーカーが行うイメージアップのプロモーション」とは、直接にそのメーカーが商品を販売するわけではないため、現金をその場で生み出すことはありません。が、現在メーカーには高い技術を有しているのはもちろんのこと、環境への配慮や社会的な貢献などが求められているなか、イメージアップ戦略は不可欠となってきております。結果的には、小売店をはるかにしのぐ巨額な利益をメーカーにもたらすイメージアップ目的プロモーションの仕組みはこうなっています。


イメージアップのプロモーションは、ユーザーへメーカーに対する技術力や最近では社会的貢献環境的配慮など企業そのものへの絶大な信頼感を形成し、結果賞品への付加価値及びイメージを大幅に高めることを可能にします。小売店が商品を販売する際に競合商品と比較して、価格戦略上有利(値引きなしもしくは値引き少での販売を可能にする)になったり、販売数量を大幅に増やすことができるということになります。故に、多数の小売店舗それぞれの売上が上がることで、それら小売店全てに商品を流している川上のメーカーが、一番の利益を集めることになるわけです。


つまり、メーカーにとって商品のブランディングに成功しさえすれば、商品1個当たりの販売価格も高いままで流通チャネルに流すことが出来、しかも、ノーブランド商品のように、小売店自身が直接販売促進目的のプロモーションをそれほど行わずとも、商品販売数が増えるわけです。ですから、同じプロモーションといっても、オリジナル商品を持っている(製造している)企業はブランディング戦略が成功のための非常に大きな鍵になってくるのに対し、仕入れ商品を販売している小売店は、ブランディングプロモーションよりも直接販売プロモーションを重視すべきといえます。製造業界においても、商流の中の自社ポジショニングを明確化させて、必要なのがイメージアップ目的プロモーションなのか、それとも、販売促進目的のプロモーションなのかを明確化しておく必要があるでしょう。


冠スポンサーになれるジャイアントカンパニー以外にはストレートPRは困難?


マスメディアを使ったPR戦略は常に「記事・番組」の形をとりながら、媒体そのもののコンテンツの中にクライアント企業を登場させるところにポイントがあります。厳密にはその中にペイドパブリシティと呼ばれる「記事風広告」というものも含まれているのですが、弊社のようなPR会社が扱うものは「記事風広告」を基本的には除きます。


もちろん、全くコストのかからないフリーパブリシティを積極的恒常的に獲得していくこともPR戦術の基本施策なのは言うまでもありません。一般的にメディアリレーションを築く方法はプレスリリースなどにより、マスメディア媒体の制作現場へリーチをする方法があります。直接プレスリリースなどを利用してマスメディアに取材をしてもらうことは、ブランディングにも販売促進にも役立つPR手法といえるでしょう。MBCでもプレスリリース等を利用した通常のPR手法(フリーパブリシティ)に関してはコンサルティングを含めて多数のサポートを用意しておりますが、どうしてもマスコミに取材をしてもらうことが難しい業種も存在します。その理由として、 1.超大手スポンサーによるメディアへの縛りや考査問題 2.非常に数多い競合他社 3.マスメディアが探しているトレンドをつかむことの難しさ(情報収集)といったようなものがあげられます。


1.超大手スポンサーによるメディアへの縛り


製造業界においても、年間広告宣伝費数十億を支払っている、ほんの数社のジャイアント企業がマスメディアコンテンツを間接的にコントロールするため、中堅以下の同分野企業に対する取材などは行われにくいという現実があります。所謂、「スポンサーの縛り」です。マスメディアの表現が常に主力スポンサーの意向に左右されることは、それぞれのマスメディア媒体を提供する母体が株式会社等の一般企業である以上、極々当たり前のことと言えるでしょう。


また、しばしば同時に指摘されるのが「考査」の問題です。最も考査が厳しい媒体はテレビなどの電波媒体ですが、つまり考査とは、マスメディア媒体自身による取材対象・広告出稿企業(商品)への審査業務であって、社会的の問題のある商品や企業を媒体に露出さえることが無いようにするための、自浄作用機関といえます(考査は専門のスタッフをおいているところが多いので「機関」と言えると思います)。社会的に問題が無い場合でも、先の大手スポンサーとの関係上の縛りから「考査によると御社の広告は出来ません」という回答が突きつけられることもあるわけです。考査の内容自体は外部からは一切伺いすることが出来ません。


2.非常に数多い競合他社


製造業関連の市場占有率を分解してみると、よほどユニークでニッチな製品を製造していない限り、一部の事業だけが大幅な大規模に寡占しているというようなことは非常に稀です。どれほど大手のメーカーであっても、市場のほぼ全てを握っているということはなく、多数の企業が市場に存在して、市場を細かく分け合っているという構造になっています。こういった事業者数が多い業界では、当然、マスメディア媒体1つに対してアプローチをかけてくる企業も大変多くなります。当然、マスメディアサイドとしては、毎日受け取るプレスリリースの数からして違います。1日100-200通のプレスリリースは当たり前、人気のある媒体だと400通ということもあるでしょう(私が以前お世話になっていたTV番組のスタッフルームには、1日リリース400通は別に普通でした)。多数の競合の中から自社の報道用資料だけを目立たせるには、それなりの(PR会社が得意とするような)ノウハウが必要になります。普通の企業においそれと出来るものではありません。


3.マスメディアが探しているトレンドをつかむことの難しさ(情報収集)


これは製造業界だけに限ったことではありませんが、マスメディアがオンゴーイングで追い求めている情報をタイミングよく入手することはかなり難しいタスクになります。マスメディアが探している企画情報を常に収集するには、Paid-PR.comのようなPR会社などが、メディアプロモーション専属の人間を雇い、常にマスメディア媒体に営業回りをしないと情報が入ってきません。ただでさえ人手が少ない一般企業の広報部で、こういった活動を100%行うことは無理に近い話だと思います。


こういった諸所の問題をクリアするために、弊社のようなPR会社サービスの存在を上手く活用することが、これからの企業におけるメディアプロモーションには重要なファクターになってくることは間違いないでしょう。


上記のようなデメリットでも緻密に練られたPR戦略の実行で媒体露出が可能になる。


上記3つのような「マスコミに取材されない(されにくい)理由」を御社が有していたとしても、プロフェッショナルによるPR戦略を上手にしかけることで、マスメディア媒体への露出可能性が出てきます。


例えば、企画主導型のPR案件を立ち上げ、マスメディア側が取材をせざるを得ない状況を作り出すと云ったような方法です。正しいロジックでこのPR手法を使えば、PR施策の実行過程において、制作サイドから「現在リサーチ中の企画情報」を常に受け取ることも可能になってきます。また、地方でのロケに関しても、時にはアゴ・アシ・マクラ等のコスト協力をすることで、きちんと取材対象として選出してもらう可能性が高まります。媒体の主力スポンサーの意向だけはどうにもなりませんが、当PR手法を上手く活用することで、事前に「取材を受けることが出来る媒体」と「決して取材を受けることが出来ない媒体」を業界関係者からダイレクトに教えていただくことが可能です。


ですから、マスメディア媒体へ露出する第一歩のきっかけ作りや、戦略的にプロモーション、イベント、新店舗展開等のタイミングに合わせて企画主導型PR手法を実施することも十分可能になってくるというわけです。上手なPR手法を戦略的に仕掛けると、一般の記事・番組も後追いで取材を開始するケースも数多く、ウェブ上のブログメディアでもプレゼンスが向上し始めます。マスメディアに取材を行ってもらうことに不利な条件を持っている企業ほど、このPR手法を端緒としたパブリックリレーションズ全体施策を試してみる価値があると言えるでしょう。


広告予算全体の中から、適切な割合をペイドパブリシティやPRに振り分ける事が重要


これらの理由でメディアPRによるプロモーション施策を選択する製造関連企業が増えつつありますが、1つ注意しておかなければならないことに「広告全体予算のPRへの割り振り方」があります。つまり、PR戦略は非常に大きな強みを多数抱えているのは事実ですが、逆にいくつかの弱点(媒体側都合等により、必ずしもPR露出が出来るかどうか確約ができない等)もあるからです。ですから、広告予算全体を全てPRだけに投げ込んでしまうことはあまりお勧めいたしません。純広告は純広告で、やはり存在価値と効力はあるのですから、如何にプロモーションツールのポートフォリオを作り、広告予算全体を適切に割り振りしていくのかが重要になってきます。そのためには、マーケティング戦略のパートナーとなるべく良質な広告代理店様とお付き合いをしながら、同時に、優秀なPR系代理店を補完的に利用していくという手段も、時によっては大変重要な選択になってくると思います。


メディアブリッジコンサルティングはテレビ媒体に強いPR会社として、各種PR企画をはじめ、プレスパーティー、記者会見、啓蒙イベント等の経験も豊富です。テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、インターネット媒体への積極的露出を図って収益を上げたいとお考えの企業様は、是非1度お問い合わせを頂ければ幸いです。



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